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11月, 2026の投稿を表示しています

BBCでは報道されていますが😅

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  急激に増加したサイバー攻撃。 情報漏洩から冷蔵庫や冷凍庫の温度設定を変え商品廃棄処分へ。 膨大な損害は誰も補償しない。 サイバー攻撃の対象は自由民主という価値観を共有する国ばかり。 AIを使ったサイバー攻撃により西側諸国を疲弊させる。 なぜこれら西側諸国が一斉に国民に向けて備蓄要請を始めたのか。 ロシアは対米戦に備えてイランにミサイルなどの防空兵器を輸出していた。中国もイランに軍事支援。 米国の戦力を中東に引きつけて欧州や極東アジアから引き離す。 中国、ロシア、イラン、北朝鮮といった専制国家群が第二次世界大戦後の国際秩序を破壊しようとしている。 BBCでは報道で国民に現実を知らせているが、日本ではなぜ伝えない?

いよいよ本丸?

  無印良品クレジットカード情報流出 いよいよ本丸に近づいてきましたね。 私は異変にすぐ気がつくように金融機関以外からのメールは必要最小限にし、ほとんど配信停止の手続きを取りました。 それから日常的に使用するのも決済メールが即届くクレジットカードかデビットカードをメインにしています。 それにしてもおかしいと思いませんか? 先月からの異常なサイバー攻撃。 日本だけでなく、日本と価値観を共有する自由民主資本主義のいわゆる西側諸国が攻撃対象になっている。 そして今回ほぼ同時期に国民に対する備蓄要請。 ロシアがウクライナに侵攻する直前に大規模なサイバー攻撃を仕掛けたという話も聞きます。 おそらく敵の目的は西側諸国の金融システムを破壊することなんじゃないかなと。 国民生活を大混乱に陥れて次の行動を取る? まずは自分の資産は自分で守る努力をしないと、ですね。 引き出そうとしたら口座に残高がなかったということにならないように😅

イラン国営放送が注意喚起

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イランが核攻撃生存ビデオを放送中。なぜ? タッカー・カールソンの主張——トランプが核攻撃まであと数日だ——だけではない。彼らは情報を持っているに違いない。 不気味な英語翻訳を聞いてみてくれ。私たちは破滅へと夢遊病者のように歩み寄っている。 このビデオは、具体的な民間人向け生存指示を提供している: • 爆発の激しい閃光を直接見ない   • 屋外にいる場合、障害物の後ろに隠れ、平らに伏せて頭と顔を覆う   • 爆風が通り過ぎたら、最寄りの建物に入る(撮影のために残ったり、車で避難したりしない)   • 地下室か建物の中心部へ移動し、窓や外壁から離れる   • ドアと窓を閉め、外気を取り込むエアコン/換気を止める   • 外側の服を慎重に脱ぐ(振らないように)、袋に密封し、石鹸と水で洗い、ボトル入り水/包装された食品を使用する   • 少なくとも24時間はシェルターに留まり、公式発表に従う   2026年11月2〜3日の複数の報道(World Israel News、アラビア語メディアのAl Arabiyaなど、フランス語/トルコ語のアカウント、クリップが拡散された投稿)が、イランの公式メディアがこれらの指示を放送していることを確認している。

タッカーカールソン曰く。。。😅

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 タッカーカールソンのXでのポストに凄まじい反響。 まさか、とは思うけど、一応最悪を想定して準備だけはしておこうと本日放射線測定器を発注しました。 放射線がイランから偏西風に乗って日本に来るまで何日かかるんでしょうかね?🤔 とりあえず一週間くらいは家に籠もれる態勢を作りました。 米国の中間選挙、予算を握る下院で民主党が過半数を取ればトランプ大統領は完全にレイムダック。 選挙後即軍事行動に出るんでしょうかね😓 個人としてできることは限られてる。 タッカーカールソンも外交交渉に持っていくためのリークなんでしょうね。 それにしても欧州の移民による暴動といい、世の中不穏すぎる😓

WWⅢはすでに佳境に入ってる?

最近の西側諸国に対するサイバー攻撃。 北朝鮮のハッカー集団による巨額の暗号通貨窃盗。 イランのIRGCによるホルムズ海峡などに敷設された海底ケーブルの切断警告。 中国の台湾を囲む多数の人民解放軍の艦船並びにその傘下にある海警局艦船。 米国を中心とする西側諸国に対峙するBRICS(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ)の存在。 中共やイスラムの西側諸国の内部から崩壊させるという戦略。 等々から考えると今の現状は第三次世界大戦の帰趨を決定する段階に来ているのかもしれないね。 ちょっと変だなと思ってたんだよ。 円高を食い止めるためのドル売り円買い、今までは米国債を売っていたのに、今回は片山ベッセント間で米国債を売るんじゃなくて借りることにした? いま米国は天井知らずの債務問題の真っ只中。 今日のWSJの10ポイントニュースでも取り上げている。 「今年の中間選挙キャンペーンには、ある重要な点が欠けている。それは、アメリカの急増する債務問題だ。2018年には140件の政治広告で債務や財政赤字について言及されたが、今年はわずか30件にとどまっている。 その沈黙は異様だ。公的債務残高は80年ぶりにGDPの100%に達し、利払い費は軍事費を上回った。にもかかわらず、かつて警鐘を鳴らしていた政治家たち――財政タカ派――は、ほとんど姿を消してしまった。 何が起こったのか?引退した者、選挙で敗れた者、あるいは単に話題を変えた者もいた。金融市場の反発がないまま債務が増加したことで、タカ派の信頼性は失われ、著名な経済学者たちは債務に関する従来の常識を再考せざるを得なくなった。リチャード・ルービンとデビッド・ルーノーは、 ワシントンがどのようにして債務問題への懸念を捨てたのか 、そしてそれが私たちにどのような代償をもたらす可能性があるのか​​を検証する。」 【ロシアの銀行、西側の金融システムを使用せずに国際決済を提供】 中国の米国債保有、18年ぶり低水準 7月は6180億ドル 中国人民銀行、9月も金購入 23カ月連続 ドル決済に代わるシステムを担保するのは中国が買い増しを続ける金。 今回の西側諸国一斉の備蓄要請は今までの常識が覆ることの事前のお知らせなのかもしれないね。 果たしてどんな世界が待ち受けているんだろうね🤔